世界遺産ノート 4 登録基準

広島 原爆ドーム

1972年のUNESCO総会にて採択された世界遺産条約では、世界の各地域の21か国から選出されたメンバーにより世界遺産委員会が年に1回開催され、その場で遺産の審議や世界遺産基金の運用について検討を行います。なお、条約締結国が参加する世界遺産条約締約国会議はUNESCO総会に合わせて2年に1度の開催となっています。

世界遺産委員会で推薦を受けた遺産を登録するためには、「顕著な普遍的価値」があることが前提条件にあり、その上で10ある登録基準の最低1個以上を満たす必要があります。ここでは順番に登録基準についてまとめます。

文化遺産の登録基準

　文化遺産には記念物(建築物、記念的意義を有する芸術作品、考古学的物件など)、建造物群(建築様式・景観などが優れた建築群)、遺跡(人間の作品を含む考古学的物件)が含まれる。

(i) 人類の創造的資質や人間の才能を示す遺産
　世界で知られた文化遺産の大多数がこれにあたり、製作者は問わない。(i)のみで登録されているのは、タージ・マハール(インド)、シドニー・オペラハウス(オーストラリア)、プレア・ビヒア寺院(カンボジア)の3つだけ。

(ii) 文化の価値観の相互交流を示す遺産
　交易路や大きな文化・文明の接する位置に存在するもので、建築物・記念碑の他に都市計画・景観設計・科学技術も対象としている。

(iii) 文化的伝統や文明の存在に関する証拠を示す遺産
　古代文明に多いが、人類史に残る帝国や時代についても対象となる。

(iv) 建築様式や建築技術、科学技術の発展段階を示す遺産
　特徴的な建築の多くが対象となるが、人類の歴史上「代表的な段階」と結びついていることが重視される。

(v) 独自の伝統的集落や、人類と環境の交流を示す遺産
　存続が危ぶまれている集落や景観、伝統的な土地利用、さらには人類と環境の交流も含まれる。

(vi) 人類の歴史上の出来事や伝統、宗教、芸術などと強く結びつく遺産
　信仰の対象であったり、芸術家に着想を与えたり、歴史上の重要な出来事と強く関連するような、無形の要素が重視されるもの。無形要素の影響は証明する必要はないが、他の基準と合わせて用いることが望ましい。

自然遺産の登録基準
　自然遺産には、無生物または生物の生成物・生成物群からなる特徴的な自然の地域、地質学的または地形学的形成物及び脅威にさらされている動植物の生息域・自生地として区域が明確なもの、自然の風景地及び区域が明確な自然の地域が含まれる。

(vii) 自然美や景観美、独特な自然現象を示す遺産
　有名な自然遺産の多くはこれにあたる。客観的な現象と評価の難しい主観的な美が混在している。

(viii) 地球の歴史の主要段階を示す遺産
　恐竜や古代生物の化石遺跡、現在進行中の重要な地質学的プロセスを含む地層や地形が対象となる。

(ix) 動植物の進化や発展の過程、独自の生態系を示す遺産
　現在進行中の生態学、生物学の代表例が含まれる。

(x) 絶滅危惧種の生息域でもある、生物多様性を示す遺産
　自然環境の変化や開発などの影響を受けやすいため、危機遺産リストに収載される自然遺産の多くはこれにあたる。

複合遺産
　(i)～(vi)のうち1つ以上、および(vii)～(x)のうち1つ以上が認められる遺産は複合遺産とみなされる。事前調査は文化遺産要素についてはICOMOS、自然遺産要素についてはIUCNが行っている。

危機遺産
　世界遺産リストに登録され危機に晒されているもの。その脅威が人間の関与により改善可能であり、保全のために大規模な作業が必要で、世界遺産条約に基づく援助が養成されている場合に、世界遺産委員会はその遺産を危機遺産リストに収載する。

負の遺産
　世界遺産条約では「負の遺産」は定義されていない。近現代の戦争・紛争、人種差別など、人類が犯した非人道的な過ちを記憶にとどめ将来への教訓とする遺産を便宜上「負の遺産」と呼んでいる。

世界遺産ノート 3 概念

 

アゼルバイジャン シェキ・ハーン宮殿

世界遺産に登録されるための基準は重要です。その中でも、「顕著な普遍的な価値 (Outstanding Universal Value, OUV)」は最も重要な概念であり、十二分に理解しておく必要があります。あらためて、世界遺産に含まれるOUVを中心とした概念についてまとめます。

最も重視されているのは、「顕著な普遍的な価値 (Outstanding Universal Value, OUV)」で、国家や文化、民族、宗教、性別などという枠組みを超え、人類全体にとって現在だけでなく将来世代にも共通した重要性を持つような、傑出した文化的な意義や自然的な価値を意味する。

世界遺産として登録される際には、2007年以降は推薦をした各国関係機関は「顕著な普遍的な価値の言明 (Statement of OUV)」を添付することが義務づけられ、それ以前の登録済み遺産についても遡って提出することになった(日本は2014年までにすべて添付済み)。

(1) 真正性 (Authenticity)
　形状や意匠、素材、用途、機能などの点において、それぞれの文化的背景の独自性や伝統を継承していると証明されていること。日本は1992年に世界遺産条約を締結したが、木造建築物が多い日本の気候風土の中では、欧米主体の真正性の確保が難しいことから、1994年に「真正性に関わる奈良会議」を主体的に開催した。ここで採択された奈良文書で、「真正性は文化ごとに異なる可能性があり、遺産の保存・保全方法は、それぞれの場所の地理や気候、環境などの自然条件と、文化・歴史的背景などの文化的文脈との関係の中で評価すべきである」とした。

(2) 完全性 (Integrity)
　顕著な普遍的価値を構成するために必要な要素がすべてが含まれ、遺産の重要性を示す特徴や背景を不足なく代表するための大きさが確保されている、また開発や管理放棄による負の影響を受けておらず、長期的な保護のための法律などの体制も整えられていること。

(3) 文化的景観 (Cultural Landscapes)
　1992年から遺跡の定義の中に盛り込まれたもので、「人間社会が自然環境による制約の中で、社会的、経済的、文化的に影響を受けながら進化してきたことを示すもの」で、自然の景観と人工の景観の両方が含まれ、文化遺産と自然遺産の境界に位置するものである。意匠された景観(人間がデザイン・創造)、有機的に進化する景観(人間社会から生まれ自然環境に対応し形成)、関連する景観(自然要素が人に影響し文化を発展させる)の3つのカテゴリーを持っている。

(4) グローバル・ストラテジー (Global Strategy)
 　正確には1994年に採択された「世界遺産リストにおける不均衡の是正及び代表制、信用性の確保のための」世界的な戦略のことで、当初は西欧の記念碑的な遺産(宮殿、城塞、キリスト教施設など)に偏り、地域的な偏りも顕著であったため、これを是正し世界的な均等化を目指そうという考え方。

(5) シリアル・サイト (Serial Properties)
　文化や歴史的背景、自然環境などが共通する遺産を、全体として一つの遺産として扱うことで、個々の構成資産がそれぞれ単体でOUVを満たさなくても全体で評価できれば良いとされ、時には複数の国に跨ることもある。

(6) トランスバウンダリー・サイト (Transboundary Properties)
　人為的な国境線にとらわれない自然遺産のことで、関係各国の協力のもと保護・保全が必要となる。ただし、同一民族・文化圏が歴史的に別々の国家に分断された場合もあるため、国境を超える文化遺産に対しても用いられるようになった。

(7) MAB計画
　UNESCOが立ち上げた、「人間と生物圏計画(Man and the Biosphere Programme)」とは、社会生活や商業活動などの人間の営みと自然環境の相互関係を理解し、環境資源の持続可能な利用と環境保全の促進を目的としたもの。自然遺産が自然環境を厳密に維持することを求めているのに対して、MAB計画では自然と地域社会の両立した持続的な発展を目指す。

(8) バッファー・ゾーン (Buffer Zone)
　世界遺産を効果的に保護するために、周囲に設定されたエリア(緩衝地帯)のことで、利用や開発を規制することで遺産の周辺環境や景観を保護する目的で設定される。バッファー・ゾーン自体は遺産には含まれないが、原則的に設定されていなければならない。

(9) 記憶の場 (Sites of Memory)
　国家とその国民が、もしくはコミュニティが、記憶に残したいと考える出来事が起こった場所のことで、最近加えられた考え方である。20世紀以後の紛争・戦争に関係した遺産は評価が定まっていないため、世界遺産の登録には議論が不足している。このような例を「記憶の場」として関係者間での対話を促す狙いがある。

(10) 戦略的目標 (Strategic Objectives)
　世界遺産条約履行のために、2002年「世界遺産に関するブタペスト宣言」において4つの「C」が提唱され、2007年世界遺産委員会で加えられたものを含めて「5つのC」と呼ばれる。① Credibility (信頼性)、② Conservation (保全)、③ Capacity-building (能力構築)、④ Communication (情報伝達)、⑤ Communities (共同体)の5つが含まれ、世界遺産の価値を堅持するために、制度の信頼性を高め、保全を確実なものにし、各国の遺産の保有能力を向上させるものとした。そして、情報を正確に伝えることで人々の意識を高め、コミュニティの役割を強化するものとした。

(11) 定期報告
　登録された世界遺産について、各国は6年ごとの自主点検による定期報告が義務付けられる。その中には、条約の履行状況、顕著な普遍的価値の継続の点検、周辺地域の変化や遺産の保全状況、適切な条約履行のための提言などが含まれる。

(12) リアクティブ・モニタリング (Reactive Monitoring)
　世界遺産センターだけでなく、UNESCOの関係部署全体で、脅威にさらされていると関係国からの報告があった場合に、その保全状況を報告する仕組みのこと。できるだけ早くに状況の改善につなげ、少しでも登録抹消などの事態を招かないようにすることが目的である。

(13) 緊急的登録推薦
　登録が確実と思われる遺産が、自然災害や人的破壊の被害を受ける危機に直面している場合、通常のプロセスを経ずに審議され、登録リストと同時に危機遺産リストにも記載される。

(14) 遺産影響評価
　登録された遺産が受ける影響について評価するもの。近年、遺産の内部・周囲で計画・実施される開発プロジェクトが増加してきたため、プロジェクトが実行される前に行う評価であり、プロジェクトが遺産に及ぼす影響と回避するための合理的な代替案を検討する。

(15) 歴史的都市景観 (Historic Urban Landscape)
　文化・歴史的な価値や自然の価値の積み重なりと、伝統文化、経験の蓄積によって認識される都市の範囲で、建造物だけでなく、空間構成や地下遺構などのすべての要素が含まれ、社会的・文化的な慣行や経済的作用などの無形のものも併せて、景観として保全していくことが重要とした。

世界遺産ノート 2 作業指針

鎌倉 鶴岡八幡宮

1972年にUNESCO総会で採択された「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」に基づいて、世界遺産が登録されることになりましたが、その具体的な流れについてまとめました。

これらの指針は1977年の第1回世界遺産委員会で「世界遺産条約履行のための作業指針」として決められ、時代の変化によって少しずつ変更が加えられてきています。

(1) 世界遺産登録を目指すことになったら、最初に任意でアップストリーム・プロセス (Upstream Process)と呼ばれる作業がある。暫定リストへの記載準備から登録までの全過程で、世界遺産センター及び諮問機関からの助言、能力強化の協力を得るもので、作業に不慣れな地域でも登録をしやすくする効果が期待できる。

(2) 各国の担当政府機関がUNESCO世界遺産センターへ、文化・自然遺産の候補の暫定リストを提出する。暫定リストには10年以内に登録をめざす遺産が収載され、10年を経過したものは、記載内容の妥当性や見直しが求められる。日本の場合の担当部署は、文化庁、環境省、林野庁で、関連省庁が協力し「世界遺産条約関係省庁連絡会議」を経て閣議了承されて決定される。

(3) 世界遺産条約締結国は暫定リストの中から準備が整ったもの(プレリミナリー・アセスメントを実施した遺産)を、各国の担当政府機関によって推薦する。推薦書には、資産の登録範囲と内容、それが顕著な普遍的価値 (OUV)を持つことの証明、脅威を与える要素などについてのモニタリングを含む保全関連の情報などが記載される。

(4) UNESCO世界遺産センターが推薦を受けた遺産について、諮問機関に事前調査を依頼する。原則として、自然遺産はIUCN、文化遺産はICOMOSが審査を担当する。

(5) これらの諮問機関は現地調査を行い、審査の結果を「登録」、「情報照会」、「登録延期」、「不登録」の中から勧告する。2016年以降は、審査の途中で中間報告が出されるようになり、登録を目指す遺跡の問題点の修正がしやすくなった。

(6) 世界遺産委員会で最終審議を行う登録の可否を決定する。委員は条約締結国の中から、地域のバランスを考慮して21名が選出され、任期は6年間(4年での自主的な辞任が慣例)。原則として年に1回の委員会で、新規の推薦の登録の可否、既登録遺産の保全状況の確認、危機遺産や世界遺産基金運用の検討などを行う。なお保全状態が維持に関する研修・能力開発・助言は、主としてUNESCO諮問機関のICCROMが担当している。

(7) OUVについては問題ないものの、保全計画など問題がある場合は「情報照会」となり、追加の書類提出により翌年に再審査を受けられる。OUVについて疑義がある場合は「登録延期」となり、整備した上であらためて推薦を行う。「不登録」に決定した場合は、原則としてまったく同じ内容で再び推薦することはできない。

(8) 登録された遺産は、世界遺産としての価値が維持され適切な保全が行われていることを6年ごとに報告する義務がある。登録後に、名称の変更や登録範囲の拡大・縮小が行われる場合があるが、OUVが明確に失われた場合は「登録抹消」になる。

(9) 世界遺産に登録された遺産の特性そのものを脅かす状況が発生した場合には、世界遺産委員会は、これを危機遺産リスト入りとし、国際社会に周知し、是正措置を促す。原因としては、武力紛争や戦争、地震などの自然災害、汚染、密猟、無秩序な都市化、そして無計画な観光開発などがあげられる。


実務的には、世界遺産に登録したい場合は、9月15日までに事前評価申請書を世界遺産センター事務局に提出することから始まります。申請書に問題が無ければ、センターは1か月後に諮問機関に評価依頼を行います。

諮問機関は締結国と協議しながら事前評価を行いますが、その期間は1年間で翌年の10月1日に報告書がセンターに提出されます。これは締結国にも届き、これをもとに推薦書を提出することになりますが、それは1年3か月後の2月1日までとなっています。

推薦書が提出されると、1か月後の3月1日までに再び諮問機関に現地調査を含む専門調査が依頼され、翌年1月末までに中間報告が行われます。ここで補足情報や修正が求められた場合は、締結国は2月末までに対応しないといけません。

世界遺産委員会は通常6月～7月に行われていますが、その6週間前までに諮問機関は審査結果と「登録」かそれ以外かの提言を委員会に提出します。委員会での審議を経て晴れて世界遺産登録となるのですが、事前評価申請から登録までは何と最短で4年弱の期間を要することになります。登録決定の報を知らされると、待ちに待った関係者が大喜びするのも仕方がないのかもしれません。

参考

日本の暫定遺産リスト
　古都鎌倉の寺院・寺社など(平成4年～)

　彦根城(平成4年～)

　平泉 - 仏国土(浄土)を表す建築・庭園及び考古学的遺跡群(拡張) (平成24年～)

過去に登録抹消になった遺産

　オマーン　アラビアオリックスの保護区　新たに地域開発による

　ドイツ　ドレスデン・エルベ渓谷　景観を損ねる橋の建設による
　イギリス　海商都市リヴァプール　街の再開発による

世界遺産ノート1 歴史

エジプト アブ・シンベル神殿

世界遺産が認知・制度化された過程をまとめます(赤字:最重要、青字:重要)。

1872年 イエローストーン国立公園指定
アメリカで世界初の国立公園が指定された。開拓から資源開発と工業化に進み始めたアメリカで、自然保護の必要性が高まったため。

1899年 ハーグ陸戦条約
非軍事目的の文化遺産への攻撃の禁止

1931年 アテネ憲章

歴史的記念建造物に関する建築家・技術者国際会議において、保存・修復のための基本的な考え方をまとめたもの。過去の歴史性・芸術性を尊重し、当初の部材を出来るだけ使うが、近代的な技術・材料の併用は認めるとしている。

1935年 ワシントン条約 (レーリッヒ条約)
戦時下においても重要な文化財を保護すべきとし、文化財を擁する都市は非武装化した「無防備都市」宣言を行った。

1946年 UNESCO設立
国際連合教育科学文化機関。教育・科学・文化などを通じて諸国民の連帯を促進し、世界の平和と福祉に貢献することを目的としている。本部はパリに置かれ、当初は毎年だったが、1954年以後は２年に一度の総会を開き、予算と事業計画の承認、任期4年の事務局長の選出、執行委員会委員の選出、国際条約や韓国の審議・採択、新規加盟国の承認などを決定している。

1948年 IUCN設立
国際自然保護連合。世界最大の自然保護ネットワークで、自然保護のための提言をし、絶滅危惧のある野生生物のリスト(Red List)を策定している。世界遺産条約などへの科学的な助言も行っている。

1954年 ハーグ条約
UNESCOが採択した武力紛争の際の文化財の保護に関する条約。自国のみならず他国の文化財を保護し、軍事的に標的としないと定めた。

1956年 ICCROM設立
UNESCOの採択によって設立された「第2次世界大戦後の動産・不動産を含む文化財の保存や修復に関する調査研究」のための国際政府間組織。

1959年 UNESCO ヌビアの遺跡群救済キャンペーン
ナイル川流域のアスワン・ハイ・ダ開発から、アブ・シンベル神殿などの水没を防ぐために、分解・移築したもので、工事は1964年から1968年にかけて行われた。その他のすべての遺跡の移築は1980年に終了した。

1964年 ヴェネツィア憲章
第2回歴史的記念建造物に関する建築家・技術者国際会議において、記念建造物は人類共通の価値を持った財産であるとした。できるだけオリジナルを再現すべきであるが、伝統的な技法が不適切と判断された場合は近代的な技術・材料を用いても良い。

1965年 ICOMOS設立
国際記念物遺跡会議。UNESCOの公式諮問機関であるNGO(非政府機関)で、世界文化遺産の候補地を現地調査し、価値評価や登録の可否を世界遺産委員会に勧告している。

1965年 世界遺産トラスト構想
ワシントンで行われた「自然遺産の保全と開発に関する委員会」で、文化遺産と自然遺産の両方を保護する提言がなされた。

1966年 UNESCO ヴェネツィア救済キャンペーン (水没危機)

1968年 UNESCO ボロブドゥールの仏教寺院群救済キャンペーン

1968年 公的または私的の工事によって危機にさらされる文化財の保存に関する勧告
UNESCOが採択した、歴史的・芸術的な重要性に応じて、文化的・経済的な変化と調和を図りながら文化財を保護・公開することを定めた。

1970年 文化財の不法な輸入、輸出及び所有権譲渡の禁止、並びに防止の手段に関する条約
UNESCOが採択した文化財の密貿易を禁止するもの。

1971年 国連人間環境会議
アメリカから自然保護を中心とした世界遺産トラスト案、UNESCOから文化遺産を中心とした国際的保護条約案が出され、両者を合わせて検討することになった。

1971年 ラムサール条約
特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約。湿地の生態系・生物多様性を保護・調査・保全することが定められた。

1972年 世界遺産条約

UNESCO総会においてUNESCO案とアメリカ案を一つにまとめた「世界の文化遺産及び自然遺産に関する条約 (通称、世界遺産条約)」が採択された。

1973年 ワシントン条約
絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約。

1994年 奈良文書
真正性に関する奈良会議で、オリジナル重視の真正性の考え方に柔軟性・多様性を加えたもの。伊勢神宮の遷宮の例のように、建て替えが頻繁に行われる日本では、欧米が主体的に作った真正性の枠組みが適用しにくい。文化遺産は、それぞれの国・地域において有形・無形の文化的背景・気候風土を考慮した真正性が求められるとした。

2001年 水中文化遺産の保護に関する条約
UNESCOで採択された、唯一の水中の文化財を対象としたもの。一部または全部が100年以上水中にあった文化遺産を対象として、発見された場所での保存を原則とした。

2003年 ニジニー・タギル憲章
国際産業遺産保存委員会で採択された、産業遺産を定義するもの。その産業に関わる全ての建造物などの他に、支えたインフラや、関わる人々の生活環境のすべてを含むとした。

2005年 ウィーン・メモランダム
「世界遺産と現代建築 - 歴史的都市景観の管理」国際会議でまとめられたもの。2003年のウィーンの再開発計画浮上により、歴史的都市景観を尊重し、できるだけその価値を維持することが重要とされた。再開発では現代建築が歴史的景観に溶け込み、全体の価値を高めることが求められた。

世界遺産は1972年の世界遺産条約の採択により成立し、1975年に発効、1978年に最初の12カ所の遺産が登録されました。日本は1992年に締結し、現在までに世界遺産保有数は27となっています。近年では、2020年にソマリア、2023年にツバル、2024年に196番目の加入国としてナウル共和国（現地語名：ナオエロ共和国）が新たに加わっています。

2026年の時点で、世界中に遺産の総数は1273(うち国境を超えるものは51)、遺産を保有する国は173となっています。文化遺産は991、自然遺産は240、複合遺産は42で、危機遺産リストには58件が選定されています。


参考

1978年の第2回世界遺産委員会で、初めて登録が決定した12の遺産は次の通り

エクアドル

　 ガラパゴス諸島（自然遺産）

　 キトの市街（文化遺産）

アメリカ合衆国

　 イエローストーン国立公園（自然遺産）

　 メサ・ヴェルデ国立公園（文化遺産）

カナダ

　 ランス・オ・メドー国定史跡（文化遺産）

　 ナハニ国立公園（自然遺産）

ポーランド

　 クラクフ歴史地区（文化遺産）

　 ヴィエリチカ・ボフニャ王立岩塩坑（文化遺産）

エチオピア

　 シミエン国立公園（自然遺産）

　 ラリベラの岩窟教会群（文化遺産）

ドイツ（当時は西ドイツ）

　 アーヘン大聖堂（文化遺産）

セネガル

　 ゴレ島（文化遺産）

自宅居酒屋 #98 小松菜ともやしの中華風

例によって簡単なレシピです。

中華系の味付けは大変好まれるのですが、どうしてもカロリーが高めになりやすく、背徳感も強まってしまいます。

そこで、いかにカロリーを少な目にして中華風の味わいにするか・・・って、そんなにたいそうなことをしているわけじゃない。

普通に野菜を茹でます。

小松菜ともやしは茹で過ぎるとへなへなで食感が悪くなるので、沸騰して数分くらいでざるに上げて水を切ります。流水で冷やしたら、軽く絞っておきます。

さて、味付けはというと、中華では間違いない組み合わせ。

豆板醤、オイスター・ソース、そしてニンニクです。分量はお好みですが、オイスター・ソースは少な目の方が野菜の味ほ感じやすい。

ここで、ごま油を混ぜると中華感が強まるのですが、グッとこらえて煎りゴマをパラパラと入れて代用しましょう。

あとは全部を混ぜ合わせるだけ。中華風でカロリーオフという大満足な一品になります。

自宅居酒屋 #97 長芋の梅和え

長芋はそのまましゃきしゃきした食感を残して食べるのが嬉しい。

たいしてやることは多くないのですけど、今回はちょっと時間がかかります。

ビニール袋を用意して、この中に麺つゆを適量、味の濃さは水を入れて調節。そしてこれに梅干しをこまかく潰して投入します。梅干しのかわりにチューブの梅肉でもOK。

あらかた皮をむいて、５mm程度の厚みで輪切りにした長芋を、この袋に入れるだけです。

簡単!! ですが、この後、味が浸み込むのに数時間待たないといけません。すぐ食べれないわけではありませんが、絶対に時間をおいた方が美味しいです。

いつもの彩オプションで大葉を散らせばOKです。

美味しいですよ～

土方歳三まんじゅう

知り合いから旅のお土産でいただきました。

その人はどこに行ったのか? というと・・・台湾です。

えっ、台湾??

台湾といえば、定番はパイナップルケーキやろ。そう思ったあなた、正解です。

ただ、そのお決まりパターンを打破すべく、違うものをリクエストしてみました。

台湾へのルートは、羽田から直通ではなく、一度函館にいって一泊するという。その方が、台湾で遊べる時間が多いからとかいう理由だそうで・・・

それならばと、函館みやげがいいかなということに。

函館と言えば五稜郭。五稜郭といえば土方歳三です。そういう呼び方のまんじゅうが必ずあるはず、ということで、探して買ってきてくれました。

わざわざご面倒をおかけし申し訳ありませんでした。これはこれで。有難く頂かせていただきます。

柿の木

10月になって、あちこちで柿がなっているのが目立つようになりました。

一般には、単に「柿 (かき)」と呼んでいますが、植物学的にはツツジ目カキノキ科カキノキ属の「カキノキ」で、日本・韓国・中国などの東アジアに固有のもの。

英語圏では「persimmon (パーシモン)」と呼ばれますが、甘い果実として区別する場合に「Japanese persimmon」と呼ぶ場合もあるようです。

街中でよく見かける柿は、ほとんどが「渋柿」で、タンニンがたくさん含まれて美味しくない。食用に流通する柿は「甘柿」と呼ばれ、別々に扱われます。

タンニンは水溶性なので、口に入ると溶けて渋みになるのですが、甘柿は熟するとタンニンが不溶性になって溶け出なくなります。糖度だけなら渋柿の方が高いそうです。

タンニンが不溶性になるのは、種子ができるとそこから出てくるアセトアルデヒドの影響です。甘柿でもなりたての頃は渋いということ。

科学的にも面白い、日本の秋を代表する果実の一つです。

自宅居酒屋 #96 えのき大根おろし和え

えのき茸は、ちょっと茹でるだけで簡単に使えて、いろいろな味付にも馴染みやすい。そもそも価格が安定していて、物価の優等生の食材です。

今回も、簡単です。

茹でたら、大根おろしと和えて、ポン酢とお好みで少量の七味をかけたら出来上がり。

わずかにこれだけ。

彩を考えて、大葉のみじん切りをのせましたが、オプションです。

簡単すぎて、これですべて。後は食べるだけ。

安い、早い、旨い、ヘルシー、間違いありません。

続・横浜市長選挙

 

横浜市長選挙には、さしあたって7人が立候補しました。顔があまりわからない前市長以外の人の写真を並べてみました。

一昨日のエントリーで、誤解を招きかねない表現をしてしまったので、その訂正も含めても再度候補者について書いておきたいと思います。

いわゆるIR問題についてですが、2019年に当時の林文子市長が山下ふ頭へのIR誘致を表明したことから始まり、2021年9月に新市長となった山中氏がIR誘致の撤回を宣言し、関連部署の「IR推進室」を廃止しています。今回の選挙に関連しては、横浜商工会議所は候補者にIR誘致を求めないことを表明しており、事実上この問題は決着したと考えてよいようです。

7人の候補者も、これまでにIR問題については明確に反対の立場を表明しているようですから、この件については考える必要はなさそうです。

となると、今回の選挙は・・・実は争点があまりはっきりしない。そりゃそうです。選挙をする理由が前市長がパワハラで辞職したからで、あくまでも個人の問題。ですから、普通に横浜市民として暮らしやすい市政を行ってくれるのは誰かということが判断基準になります。

政治に何を求めるのかというのは世代によっても異なりますから、一概に誰もが受け入れやすい候補者はいなくて当たり前です。ただ、国政でもそうなんですが、これからの日本、横浜市をどうするかは若い人たちの力が重要なことは間違いありません。

それなりに分別がある若者が政治に興味を持って、政治に参加し、そして政治を執り行うことは、絶対に不可欠なことだと思います。ですから、できるだけ若い候補者に頑張ってもらいたいという気持ちは引き続き持っていますし、応援していきたいと考えています。

立候補した方は以下の通り (写真左上からの順)
氏名、年齢、所属党派、前職・新人の別、政党推薦、現職業・肩書、最終学歴、現住所

藤川祥子(51)
　無新、市民団体代表、人材派遣会社員（公益社団法人マネージャー、地域政党職員）
　英サセックス大院、横浜市鶴見区岸谷

山中竹春(54)

　無前、前横浜市長（横浜市立大教授、国立がん研究センター部長）
　早大院、横浜市磯子区原町

中谷一馬(43)
　無新、元衆院議員、大学院特任教授、ＡＩ企業代表（県議、首相秘書）
　デジタルハリウッド大院、横浜市港北区綱島東

原沢敦美(59)
　無新、弁護士、予備自衛官（企業社外取締役、都入札監視委員、ＪＡＬ航空整備士）
　早大法科大学院、東京都江東区

福山敦士(37)
　無新、参政推薦、スポーツ関連会社代表、人材会社代表、大学准教授
　慶大、横浜市中区石川町

山本理顕(81)
　無新、建築家、横浜国大名誉教授、神奈川大客員教授
　東京芸大院、横浜市神奈川区泉町

浅賀由香(46)
　共新、党県副委員長、党准中央委員
　筑波大、横浜市鶴見区

データはカナコロからは抜粋

世界遺産ノート はじめに

奈良 石舞台古墳

2026年7月に、UNESCOの世界遺産委員会にて「飛鳥・藤原の宮都とその関連資産群」が、日本で27件目の世界遺産として登録されることが決定しました。

このニュースは、各メディアが大々的に取り上げたので、大多数の日本の人々はすでに知っていることと思います。委員会の会議が始まって、登録が決定するのを今か今かと待っている関連地域の方々や、登録決定し喜ぶ様子がニュースでも紹介されました。

世界遺産に登録されると、地元には多くの観光客が国内外からやって来て、高い経済効果が期待されるわけですから、喜ぶのは当然と言えば当然の事と言えるでしょう。実際、世界遺産に登録された白川郷や富士山でも多くの観光客で賑わっている様子はニュースになっています。

ただ、ちょっと待てよ・・・という喜んでいるところに水を差すような、申し訳ないような違和感みたいなものを強く感じました。世界遺産というものが、「観光すべき場所」としての国際的なお墨付きのような扱われ方をされてはいないでしょうか。

実際、観光客が増えたことで、白川郷では民家に勝手に入り込む人や、ゴミ問題などが発生しているわけですし、富士山では山頂への人渋滞、安易な登頂による遭難者が増えたり、閉山期間に強引に登山を行う人の問題など、多くの悩みを抱え込むことになっています。

世界的な人類の遺産として未来にも確実に残すべきものとして登録されるわけですから、そこには文化的・自然的に継続されるべき厳重な管理が求められるわけで、単純に観光客が増えて喜んでいる場合ではありません。多くの人に遺産として知ってもらう必要性はありますが、観光客に対してある程度の制限が加わるような厳格なルール作りも併せて考えないといけないことを肝に銘じることも大事なことだと思います。

あらためて「世界遺産」というものはどういうものなのか整理してみましょう。

第2次世界大戦終結後に恒久的な政治的平和を維持するために国際連合が作られ、同時に主として教育・科学・文化などを通じて世界各国の連帯を促進させる目的で下部機関として設置されたのがフランスのパリに本部があるUNESCOです。1972年にUNESCO総会にて、特別な価値を持つ文化財や自然に対して国際的な保護体制を構築するために「世界遺産条約」が採択されました。

世界遺産に登録するためには、各国からの推薦を基に、文化遺産についてはICOMOS、自然遺産についてはIUCNが主として調査・評価に協力して年に1回の世界遺産委員会で協議されます。一度登録が否決された場合は、原則として同一内容での推薦はできないことになっています。

世界遺産の定義はどうなっているのでしょうか。

1. 顕著な普遍的価値を持つ
　国家・民族・宗教などの枠組みを問わず、人類全体にとって将来に渡っても共通の重要な文化的な意義や自然の価値があることを意味します。これを継続的に守るための制度設計も併せて求められます。
2. 文化遺産
　人類の歴史が生みだした記念物・建造物群・遺跡・文化的景観です。形状・意匠・素材。用途・機能などにおいて独自性や継承性がある「真正性」が求められます。
3. 自然遺産

　地球の生成や動植物の進化を示す地形・景観・生態系などです。
4. 複合遺産

　文化遺産と自然遺産の両方の価値を兼ね備えているものです。
5. 危機遺産

　登録遺産が、重大・明確な危険に晒され、人の関与により改善可能なものです。この場合は、世界遺産委員会が経済的・人的・物的な援助を行います。

登録されるためには以下の基準の1つ以上を満たす必要があります。

文化遺産の登録基準　(i)〜(vi) 
(i)  人間の創造的才能を表す傑作

(ii)  建築や科学技術などの発展に重要な影響を与えた価値観の交流

(iii)  文化的伝統や文明の存在を伝える無二の物証

(iv)  建築様式や科学技術の発展段階を示す優れた見本

(v)  人類と環境の交流を示す伝統的集落や土地利用

(vi)  出来事、宗教、芸術などと直接結びついたもの

自然遺産の登録基準　(vii)〜(x)

(vii)  優れた自然美や景観美

(viii)  地球の歴史の主要な段階を示す記録

(ix)  生態系や進化の重要な過程

(x)  生物多様性の保全にとって最も重要で絶滅危惧種の生息域

これらの基準が単独で採用されることはごくまれで、ほとんどがいくつかの基準を組み合わせて登録が決定しています。制度がスタートした初期には、ヨーロッパの宮殿や宗教施設に偏る傾向がみられたため、近年では世界中での不均衡を是正し、代表制・信用性を確保するグローバル・ストラテジーという概念が重視されています。

これらの世界遺産の「イロハ」をもう一度確認した上で、今後も日本からも世界遺産が登場するようなら大変喜ばしいことだと思います。

横浜市長選挙

え～、またやるんかい。

正直な感想ですが、これというのも前市長がパワハラで辞職したから。も～、何してくれてんの!! と、じわじわと怒りを覚えるんですが・・・

前市長は市長になる前は、横浜市立大学医学部教授です。と、言っても、医者じゃなくて、データサイエンスの専門家の理学博士で、それなりに立派な経歴の持主でした。

頭が良すぎて、能力は自分が一番で、周りの人は劣っていると考えていたんでしょうかね。最初に当選した時はIR問題が焦点になっていて、自分もIR反対の立場からこの人に一票を入れたので、実に残念な想いです。

今日、公示され、選挙運動が始まり、10月18日に投開票というスケジュールです。

今のところ6～7人が名乗りを挙げているようですが、少なくとも辞職したばかりの前市長が再び立候補するらしいのは、もう論外。黙って、四国で巡礼をして反省してなさいと言いたいところです。

今のところ、誰がどうという話はあまり伝わってきませんが、女性弁護士の方が一歩リードしているらしい。ただし、自民党が後ろ盾について、IR推進派も絡んでいそうなのが懸念材料です。

何にしても、できるだけ若い方にがんばってもらいたいと思っているので、一番若い37歳の方に注目したいとは思っています。

ほうとう

甲州名物の一つといえばこれ。

平安時代に中国から伝来した「餺飥(はくたく)」という食べ物が語源らしく、これが訛ったという説が有力です。

それはともかく、うどんと何が違うの? と初めは誰もが思うところですが、決定的な違いがある。うどんは塩が入りますが、ほうとうは小麦粉と水だけで塩を使いません。

塩を使って練るとグルテンがたくさんできてコシが出るんですが、塩を入れないともちもち感が強まり、煮込めば煮込むほど好きと言う人も少なくありません。

味はいろいろですが、一般ポピュラーなのはカボチャが入った味噌仕立てです。

だしは煮干し、いりこ、あごなどの魚が旨い。煮干しは取り出さずに、そのままに崩して残ってOKです。かぼちゃは最初からいれると全部煮崩れてしまうので、半分は残しておきます。

大根、ニンジン、ごぼう、きのこ、豚肉などに火が入ったら味噌を投入。唐辛子も入れて、ちょっとピリ辛が似合います。

ほとんとは生のまま煮ます。残りの一口大のカボチャも上に乗せて15分ほど煮ると出来上がり、長ネギを散らせば完成です。

あ～、美味しい。たくさん作って余ってしまっても大丈夫。翌日がさらに美味しいと言うのが嬉しいですね。

新顔スーパー

青葉区の荏子田、2階がクリニック・スペースになっている建物の1階にはスーパー・マーケットの丸正が入っていました。いました、と過去形なのは、2020年の2月に閉店してしまったから。

特に可も無し不可も無しという店でしたが、何かと帰りに寄りやすかったので、ずいぶんと利用したものです。しかし、その後は、ずーっと、ずーっと空き家状態で、どうなるのかなと気にしていたのは最初の1年くらい。

2年、3年とたつと、もはやどうでもよくなって、普段の買い物のパターンは別の店で出来上がてしまいました。

しかし、6年半たって、突然に新しいスーパーのテナントが開店したのにはびっくりした。

店の名は「スーパー生鮮館TAIGA」という。ちょっと聞いたことがない名前です。

調べてみると、地元横浜発祥らしい。戦後、泉区でアイスキャンディーの店を始めたのが始まりで、1992年に「アイスコ」という法人を作りスーパー事業を拡大中ということのようです。今のところ県央部中心で、荏子田は9店目で、最北ということになります。

でもって、行ってみたわけです。特に特徴的なことはなく、やはり可もなく不可もなくの店でした。ただし、総菜コーナーはかなり貧弱。駅からは離れた住宅地の真ん中ですから、基本的には出来合いで済まそうという客はターゲットにしていないのかもしれません。

まぁ、何かの時には店の選択肢が増えることは悪くは無いので、レギュラー入りはしませんが、補欠としてベンチにはいてもらうというところでしょうか。