前回、患者さんの数だけで「クリニックの評価」なんて大袈裟なタイトルのエントリーを書きました。今回はそのパート2ということで、またまた大袈裟なんですが、これも自己満足的なものだと、笑っておいてください。
さて、今回は開院から10年間の診療内容に関係した項目を調べてみました。
一つは血液検査料。そして、もう一つは画像検査料です。
患者さんによって、検査を行う項目数は変わってくるので、一人当たりの額は個別にみていかないと出せません。ですから、総収入額に対する比率(%)を出してみました。
まずは画像検査から。
整形外科とレントゲン検査は切っても切れません。レントゲン検査が無ければ、下手すると整骨院と同じになってしまいます。
レントゲン検査は初期投資がかなりかかります。うちでも、開院以来デジタルのシステムを導入していますが、撮影機器本体と画像読み取り機器、そして診察室に画像を転送するサーバーシステムで1000万円以上がかかっています。
今回調べてみて、この初期投資が回収できるのにほぼ2年間を要していました。けっこうかかっているように思います。そのかわり、それ以後は、メンテナンスにかなり費用が継続的に発生しているものの、基本的には撮れば撮るだけ収入になるわけです。
2006年は、ほとんど初診の方の場合はレントゲン撮影をすることが多いので、全収入に占めるレントゲン検査の収入は20%を超えていて高い数字でした。
その後は2010年はけっこう下がりましたが、患者数の増加の割にはあまり増えていません。この何年かは、むしろ低下傾向で、昨年は10%を割り込みそうになっています。
この5年間、患者数が安定していることが原因と思いますが、以前に比べてレントゲンをとらないことが増えているんだと思います。つまり、同じ症状で再初診した方は、数年以内のレントゲンがあると、あらためて撮影しないことがほとんど。
クリニックの中には、診察前に無条件に症状のある場所のレントゲン撮影をするという言語道断の行為を行うところがあると聞いたことがあります。確かに目に見える支出がないので、収入アップにつながりやすいところですが、それはだめ。
ほとんど影響は無いとはいえ、放射線の被爆をさせる検査ですから、やらないにこしたことはない。自分としては、自分なりにレントゲン写真を見ておきたいと思う理由がある場合に行うだけ。
逆に、これは必要ないと思ったら、あるいは以前の写真で十分と思ったら撮りません。時には「レントゲンもとってくれない」と不満に思われることもありますが、しょうがありません。
とは言っても、どんどん下がり続けることはないと思います。初診、再初診の患者数の推移から、だいたい10%前後で今後は安定して推移するのではないでしょうか。
さて、次は血液検査。
こちらは、対象となるのは関節リウマチと高尿酸血症(痛風発作)の患者さん。時には、感染症というのもありますが、クリニックではめったにありません。また骨粗鬆症でも、血液検査をすることが増えてきていますが、そんなに多くはありません。
血液検査の全収入に対する比率は、年々微増傾向。つまり、対象となる患者さんは慢性疾患ですから、患者さんの増加によって少しずつ追加されていくわけで、基本的に減ることはあまりないということです。
長年お付き合いすることになる患者さんが増えるということは、当然悪いことではありません。お互いの信頼関係をちゃんと構築できれば、少しずつ増えていくのは当然のことです。
ただし、血液検査は収入に直結しない。何故なら、外部の検査会社に検査そのものを依頼していますから、得られる収入のうちかなりの額を検査会社へ支出します。また特殊な項目については、むしろやると赤字というものもあったりするのです。
もちろん、必要と思うなら赤字でも検査はするわけですが、検査をやたらとしてもそんなに収入アップにつながるわけではありません。少なくとも、うちのようなクリニックでは検査漬け診療みたいなことは、やってもあまり意味はありません。
画像検査にしても、血液検査にしても、一般的な整形外科診療所の平均的な数字はまったくわからないので、この数字がいいのか悪いのかは、判断のしようがありません。
あくまでも想像ですけど、画像検査は少なめ、血液検査は多めということだと思っています。何しろ、関節リウマチを一番の専門に掲げてやっているわけですから、血液検査は多くないとおかしい。
10年間というのは、こうして見直してみると、やはり短くはないと思います。一区切りがつく期間であり、何かしらの傾向を考えることができるものです。
こういう数字を、無駄な数字遊びに終わらせないためには、何らかの形で患者さんの診療とクリニックの経営の両面にフィードバックさせることが大切ですよね。